「失業保険って、結局いくらもらえるんだよ…」と、スマホ片手にため息をついた経験、僕にもあります。
特に自己都合退職だと「すぐにはもらえない」「計算方法がややこしい」なんて話が飛び交って、不安だけが増していきますよね。
でも、安心してください。
僕も2回受給して、なんとか食いつないだ身。
今回は「失業保険の計算方法」に焦点を当てて、冷静かつ現実的に、でもちょっと皮肉も交えながら、徹底解説していきます。
失業保険の「計算方法」、ちゃんと理解してる?

失業保険の金額は、ざっくり言えば「退職前の給料」と「年齢」で決まります。
でも、ここに意外と複雑なルールが絡んできます。
基本は「賃金日額」×「給付率」!でも落とし穴アリ
まず押さえておきたいのは、「賃金日額」という考え方。
これは退職前6ヶ月の給与を日割りして平均した金額です。
賃金日額は、退職前6ヶ月間の「賃金の総額 ÷ 180日」で計算されます。
この“賃金の総額”には、実は含まれるものと含まれないものがあります。
含まれるもの(計算に反映される)
- 基本給
- 残業代(時間外手当)
- 深夜・休日手当
- 各種手当(通勤手当・住宅手当など)
- 出勤奨励金など、労働の対価として受け取ったもの
※残業代は含まれますが、6ヶ月平均でならされるため「一時的に多かった月」の影響はやや薄まります。
含まれないもの(計算に含まれない)
- 賞与(ボーナス)
- 退職金
- 結婚祝い金や慶弔見舞金など臨時的な手当
つまり、「ある月だけ残業がすごく多かった」とか、「ボーナスが出た月がある」といったケースでも、
支給額に大きくブレが出ないよう、制度側で“平準化”される仕組みになっているというわけです。
この「賃金日額」に「給付率」(50〜80%)をかけることで、1日あたりの失業保険(基本手当日額)が決まります。
給付率は賃金が低いほど高く、賃金が高いと低くなる仕組み。
要するに「生活がきつい人ほど多めに出る」ってロジックですね。
給付率はこう決まる!実際の金額シミュレーション
たとえば、月収が20万円くらいの人の場合、賃金日額はおおよそ6,666円(20万 ÷ 30日)。
ここに給付率80%をかければ、1日あたり約5,333円。これが「基本手当日額」です。
一方、月収が35万円以上だと給付率は50%程度に落ちるので、日額はざっくり6,000円台に。
項目 | 内容 | |
---|---|---|
賃金日額 | 退職前6ヶ月の給与の合計 ÷ 180日(ボーナス・手当除く) | |
基本手当日額 | 賃金日額 × 給付率(50〜80%) | |
給付率の決まり方 | 賃金が低いほど高い(最大80%)、賃金が高いと低くなる(最低50%) | |
月収20万円の場合 | 賃金日額 約6,666円 → 基本手当日額 約5,333円(給付率80%) | |
月収35万円の場合 | 賃金日額 約11,666円 → 基本手当日額 約5,833円(給付率50%) | |
注意点 | 残業代・ボーナスは賃金日額に含まれない。制度目的は「最低限の生活保障」 |
この「逆転現象」、なんだか腑に落ちないですよね?
僕も最初、「なんで高い人が少ないの?」って思いました。
でも、制度としては「生活保障」が目的なので、あくまで最低限食いつなぐためのものなんです。
自己都合退職でも、ちゃんともらえる?条件と落とし穴

「自己都合だと失業保険はもらえない」と思ってる人、多いんですが――それ、「すぐにはもらえない」というのが正解です。
僕も1回目は自己都合だったんですけど、ちゃんと受給できました。
タイミングと条件を満たしていれば、自己都合でもOKなんです。
自己都合は「待期+給付制限」がある。これが第一関門
まず、自己都合退職の場合、7日間の待期期間に加えて「給付制限期間」が原則2ヶ月あります(※2020年10月改定前は3ヶ月)。
つまり、すぐにもらえない。ここが大きなネックです。
例えば、4月1日に離職してハローワークに4月5日に行っても、7日間の待期+2ヶ月間の給付制限を経て、ようやく6月から支給が始まります。
「えっ、2ヶ月も無収入…?」って僕も思いました。
でも、これは避けようがない制度的なブレーキなんです。
例外パターンあり!「特定理由離職者」なら制限なしも
ただし、「特定理由離職者」に該当する場合は、自己都合でも給付制限が免除されることがあります。たとえば:
- 契約期間満了(更新なし)
- 家族の介護や転居による退職
- セクハラ・パワハラなどやむを得ない理由
この判定はハローワークが行うため、事情がある人はしっかり説明資料(退職届やメモ、診断書など)を持参しましょう。
何日もらえる?失業保険の「所定給付日数」とその仕組み

「いくらもらえるか」だけじゃなくて、「何日間もらえるのか」も超重要です。
金額は高くても、支給日数が短ければすぐ詰む。
僕も「もっと続くと思ってたのに、もう終わり…?」って肩を落としたことあります。
年齢・雇用保険加入期間で決まる日数ルール
所定給付日数は、退職時の年齢と雇用保険の加入期間で決まります。
ざっくり言うと、以下のような感じです(自己都合の場合):
- 雇用保険加入1年未満:対象外
- 加入1年以上〜10年未満:90日間
- 10年以上〜20年未満:120日間
- 20年以上:150日間
たとえば、僕は加入4年くらいだったので90日でした。
「えっ、それだけ?」って正直思ったけど、これが自己都合の現実なんです。
会社都合なら日数が伸びる!条件次第で最大330日も
会社都合での退職(リストラ・倒産・解雇など)や、特定受給資格者の場合、所定給付日数がグッと伸びます。
年齢や加入年数によっては最大330日もらえることもあります。
例:
- 45歳以上60歳未満・加入20年以上 → 240日〜最大330日
- 35歳未満・加入5年以上10年未満 → 180日 など
この差、めちゃくちゃ大きいです。
だからこそ、退職時に「自己都合」にされるか「会社都合」にできるかで人生変わります。
精神を追詰められて一刻も早く辞めたかったので「自己都合」で辞めてしまった..って過去を思い出すと、今でも歯ぎしりしたくなります…。
自分でもできる!ざっくり試算のやり方【失業保険の計算方法】

「とりあえず、自分がいくらもらえるのか知りたい!」って思いますよね。
実際、僕も真っ先にググりました。
でも意外とシミュレーターってわかりにくい…。
ここでは、できるだけシンプルに「ざっくり金額を知る方法」をご紹介します。
月収ベースで簡易計算!サラッと確認する方法
まずはざっくりでOKなので、以下の手順でやってみてください。
- 月収(手取りではなく総支給額)を確認
- 月収 ÷ 30で「賃金日額」を算出
- 賃金日額 × 給付率(50〜80%)で「基本手当日額」を計算
- 基本手当日額 × 所定給付日数で「総額」を試算
例として、月収25万円、加入年数6年(自己都合)のケースで計算してみましょう。
- 賃金日額:250,000 ÷ 30 = 約8,333円
- 給付率:約70%(ざっくり想定)
- 基本手当日額:8,333 × 0.7 = 約5,833円
- 給付日数:90日(加入6年・自己都合)
- 総額:5,833 × 90日 = 約52万円
どうでしょう、ざっくり感はあるけど「最低限の生活ライン」は見えてくるはずです。
正確に知りたいなら「ハローワークの試算表」へGO
ただし、もっと正確な金額を知りたいなら、ハローワークが出している「基本手当日額の一覧表」や公式の計算ページを参照するのがベストです。
都道府県ごとの上限・下限や、年齢別の制限も反映されているので、リアルな数字が把握できます。
「面倒くさい…」って思うかもですが、自分のお金の話です。
ここでサボると、想定より少なくて絶望することになるかもしれません。
ちなみに、僕は1回目の受給時、「え、もう終わり?」って泣きました。
計算、大事です…。
まとめ:失業保険は「計算」を知ってこそ意味がある
失業保険って、「もらえる・もらえない」だけじゃなくて、いくら・いつ・何日間もらえるのかを把握しておくことが本当に大事。
僕もそうでしたが、いざというときに慌てず、冷静に動けるかどうかは、知ってるかどうかで決まります。
「自己都合だと厳しい」と思われがちですが、条件さえ満たせばちゃんと受給できます。
ただし、支給開始までのタイムラグや、給付日数の制限など、現実はそれなりにシビア。
そう、僕たちが向き合うのは“甘くない制度”なんですよ。
それでも、仕組みを知っていれば、計画的に備えることができるし、想定外の出費にも対応できます。
この現実を踏まえて、次のステップに進む準備、少しでも始めてみませんか?